株式会社ラキール(本社:東京都港区、代表取締役社長:久保 努、以下「ラキール」)は、株式会社東光高岳(本社:東京都江東区、代表取締役:一ノ瀬 貴士、以下「東光高岳」) の従業員教育に対する取り組みとして、動画配信型教育サービス「LaKeel Online Media Service」が採用されたことをお知らせします。
東光高岳は、従業員の労働安全衛生教育ツールとして「LaKeel Online Media Service」を採用し、従業員数約2400名を対象に2026年4月より利用を開始しました。今後は本サービスの活用を通して、グループ全体での安全衛生教育体制を確立し、経験の有無に関わらず全従業員が質の高い安全教育を受けられる環境を整備することで、労働災害の防止に努めていく予定です。
東光高岳グループで は 、「 SQCファースト改革(安全・品質・コンプライアンスを最優先とする)」のもと、グループにおける安全衛生教育の充実に取り組む中で、経験の浅い作業者を含む全ての従業員に対し、均質かつ継続的な安全教育を実施できる体制の強化が求められていました。また、グループとして災害件数のさらなる低減を目指すうえで、一人ひとりの安全意識向上を促す、現場に寄り添った教育の実現が重要であると認識していました。
こうした中で、これまで、労働安全教育に関する共通ルールを整備し、各部門において教育資料を活用した取り組みを進めてきました。一方で、グループ全体でより均一かつ効果的な教育を展開するためには、教育内容の標準化や教材の拡充、教育実施状況の可視化など、さらなる強化が課題となっていました。
特に、工具を使用する作業における安全意識の向上や正しい取り扱い方法の定着を図るため、実践的な教育コンテンツの充実が求められていました。
そこで、これらの課題を解決し、技能や経験に左右されない質の高い安全教育をグループ全体で実現するため、「LaKeel Online Media Service」の導入を決定しました。
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安全衛生に特化した豊富なコンテンツが揃っているため
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各部門の事情に応じた教育計画を柔軟に立案・実施できるため
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自社動画アップロード機能やテスト作成機能により、独自の教育体系を構築できるため
グループ全体での安全衛生教育を体系的かつ継続的なものとするために、以下のような活用を予定しています。
- 年間教育計画に基づいた、各部門の事情に応じた定期的な安全教育
- 災害が頻発している分野の集中教育
- 自社動画アップロード機能を活用した、独自の事例教材による教育
- テスト機能を活用した理解度確認と効果測定
各所で自主的に教育計画を立て、教材を用いて教育できる教育者を増やすことにより、安全衛生教育が各所で自律的に推進される体制を作りたいと考えています。「LaKeel Online Media Service」の導入を通じて、グループ全体で「SQCファースト」の理念を実践し、一人ひとりの安全意識向上と災害ゼロの実現を目指してまいります。
東光高岳は、変圧器や開閉器、スマートメーターなどの電力インフラ製品から、EV 急速充電器、エネルギーマネジメントシステムまで幅広く展開する総合電力インフラメーカーです。東京電力グループの一員として長年にわたり日本の電力供給を支え、近年は国内トップクラスのEV急速充電器事業や次世代スマートメーター事業を通じて、脱炭素社会の実現と持続可能なエネルギー利用の高度化に貢献しています。
「利用率が思うように上がらない」、「思ったほど効果が出ない」というこれまでのeラーニングの課題を解消する企業向け動画配信型教育サービスです。学習理論のTPACKをベースに制作されたアニメコンテンツは学習効果が高く、1本2-3分程度とマイクロコンテンツ化されており、日常業務の隙間時間や休憩時間など、いつでもどこでも学ぶことができます。「LaKeel Online Media Service」は〈点の学習〉から〈線の学習〉を実現し、より高い効果が得られる「ブレンディッド・ラーニング」と呼ばれる最新の学習メソッドを提供しています。
LaKeel Online Media Serviceサイト https://om.lakeel.com
株式会社東光高岳 https://www.tktk.co.jp
株式会社ラキール https://www.lakeel.com
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株式会社ラキール
コーポレート本部 広報グループ
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